CIVIC FORCE

「一人でも多くの人を救いたい」その思いからできた、新しいタイプの災害支援プラットフォームです。Civic Force(緊急即応チーム)は、日本で起きる地震などの大規模災害に対し、NPO、企業、行政、住民組織などの連携によって迅速で効果的な被災者支援を実現するために設立されました。

東日本大震災では、600社5万人の思いを届けました。

2011年3月11日の東日本大震災で、Civic Forceは、発災翌日からヘリを投入し、緊急支援をスタート。600社以上の企業と5万人の支援者からのサポートを受け、物資の調達・輸送、離島を救うカーフェリーの貸与、産業復興に向けた「東北共益投資基金」の創設など、多岐にわたる活動を展開しました。

「連携の力」でできること

この迅速かつ大規模な展開を可能にしたのは、日ごろから、企業や自治体、パートナーNPO、海外の関連団体との協力体制があったからこそ。「連携の力」でできることがたくさんあります。

  • 「最速」の実現

    東日本大震災で経験した「連携の力」を、次の災害でも最大限生かすため、Civic Forceは今、各団体との連携体制を強化し、緊急即応体制を整備しています。

    「最速」の実現イメージ写真
  • 「自立」ある復興

    被災後の町を復興させるためには、被災した人々の「自立」が不可欠。災害支援のプロとして、緊急時に物資を配布するだけでなく、その後の長期的な復興を見据えたコミュニティ支援を、地域内外のNPOや自治体、企業と協力しています。

    「自立」ある復興イメージ写真

「連携」の連鎖

Civic Forceの理念・志・行動力に賛同する
国内外の企業やNPO、自治体、そして個人の方に支えられています。

最適な支援のために事前の準備が必要です

最適な支援のためには、災害支援にかかわるさまざまな組織が日ごろから連携を密にし、支援の想定プランを確認しあっておくことが不可欠です。そのための即応体制づくりに協力してください。

  • 即応体制づくり一刻も早く

    東日本大震災で経験した「連携の力」を、次の災害でも最大限生かすため、Civic Forceはその後、愛知県や三重県、宮城県気仙沼市との協定締結や新たな企業とのパートナーシップなど、各団体との連携体制を強化し、緊急即応体制を整備しています。

    即応体制づくり イメージ写真
  • 広がり一人でも多く

    Civic Forceのような連携組織は、世界でも非常に珍しい存在です。災害が多発するアジア・太平洋地域でも「連携の力」を生かすため、2012年10月に「アジアパシフィック アライアンス」を立ち上げ、各国の災害支援活動に協力しています。

    広がり イメージ写真

次の災害で、もっと多くの人を、少しでも早く救うために、一緒に支え、備えてください

災害支援活動は、日頃からの備えが緊急支援時のスピードと規模、
支援の質に多大な影響を与えます。
Civic Forceは、東日本大震災での経験を通じて、そのことを改めて実感し、
現在、次の大規模災害に向けた準備を進めています。

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